VAIOが国内で販売する個人向けPC製品の出荷価格を9月18日から引き上げます。今年に入って2回目の価格改定で、今回の対象は個人向け製品です。
対象は個人向けPCで、改定後の価格は実施当日まで非公表
VAIOは長野県安曇野市に本社と工場を置く国内PCメーカーで、2026年4月1日にも個人向け・法人向けの双方を対象とする価格改定を告知し、4月23日から実施していました。この際の対象は個人・法人ともReborn VAIOを除くVAIO PC全製品で、大型家電量販店向けのみ4月1日以後に発売される新製品に限られていました。
今回の値上げは9月18日10時以後に順次実施され、VAIO Storeなどのオンラインストアでは一部アウトレット製品とReborn VAIOを除くVAIO PC全製品、ソニーストアではオンライン・店舗ともVAIO PC全製品が対象です。一方、大型家電量販店向けは2026年5月発売の「SX14-R」4型番に絞られており、量販店で流通する従来モデルは今回の改定に含まれていません。改定後の販売価格は実施当日の9月18日以後にVAIO公式オンラインストアで公開される予定です。なお、今回の告知は個人向けのみで、4月の改定で対象だった法人向けPCには触れられていません。
メモリもSSD価格の高騰が引き金に
VAIOは値上げの理由について、生成AIの普及に伴いDRAMなどメモリ半導体の需要が世界的に拡大し、関連部材の価格が高い水準で推移し続けているため、現行価格の維持は困難と判断したと説明しています。実際に自作・BTO向けの国内実勢を見ると、DDR5 32GB（16GB×2）メモリの店頭価格の中央値は、前回の改定が実施された4月23日の79,200円から8月27日には81,800円へ3.3%上昇し、1TB NVMe SSDの主流価格帯も28,645円から30,599円へ6.8%上がっています。8万円前後という高い水準のまま下がる気配がなく、DDR4が使えるCPUへ需要が集中する状況も続いているため、今回の再改定は急な高騰への追随ではなく、高止まりが長期化する前提で価格体系を組み直したものとみられます。
年内に2度の価格改定はVAIOに限った動きではなく、Lenovoも6月に今年2回目の値上げを表明していたほか、ノートPC全体では最大40%の値上げ見通しも3月の時点で示されていました。海外大手が先行してきた年2回ペースの改定に、国内メーカーも加わったことになります。
改定後の価格が実施当日まで分からない運用は4月の改定と同じで、購入を検討している場合でも値上げ幅を見てから判断することはできません。そのため、対象製品の購入を考えているなら9月17日までに注文を確定させるか、今回の対象から外れている一部アウトレット製品やReborn VAIO、量販店で販売中の従来モデルへ切り替えるかの二択になります。
