Lenovoが全PC製品を対象に、一部モデルで最大1,000元（約147ドル、日本円でおよそ2.2万円）の値上げを7月に実施することが明らかになりました。DRAMとストレージの高騰が主因で、同社にとって今年2回目の値上げとなります。
Lenovoが今年2回目のPC値上げ。7月施行で最大約2.2万円の上乗せ
Lenovoは年間数千万台を出荷する世界最大手のPCメーカーで、調達力を背景にメモリ高騰の影響を比較的長く吸収してきました。それでも価格改定が追いつかず、2026年2月末以降の発注分から実施した前回の値上げから半年と経たずに、再びの引き上げに踏み切る形になります。
中国市場で最大1,000元増。施行は7月
今回の値上げは中国市場向けに報じられたもので、一部の人気モデルで最大1,000元の上乗せとなります。施行は7月の予定で、Lenovoは販売代理店に対し、新価格が適用される前に発注を済ませるよう通知したとのことです。中国市場の話ではあるものの、メモリ高騰はグローバルな問題であり、前回の値上げが世界規模のパートナー通知だったことを踏まえると、日本の買い替え層も同じ価格上昇の流れの上にあります。
主因はDRAM高騰。正常化は2028年頃か
値上げの背景にあるのは、メモリとストレージの異常な高騰です。RAMとSSDは元の価格の4〜5倍で取引されており、製品によっては値上げ幅が最大30%に達しています。コスト増を見越して半年ほど前倒しで価格を引き上げるメーカーも多く、競合のASUSも台湾市場でPC製品を25〜30%値上げすると表明しています。
この圧力が短期で和らぐ見込みは薄い状況です。AMDはDDR5価格の正常化を2028年頃と見ており、各社が増産を進めても供給はAIサーバー向け需要に吸収されるため、当面は高値圏での推移が続くと考えられます。値上げの連鎖は販売台数にも表れ、IDCは2026年のPC出荷を前年比11.3%減と予測しています。調達力で勝る大手ほど有利とされるなかで、そのLenovoですら年に2度の値上げを迫られている状況のため、近々ノートPCの購入を検討している場合、値下がりを待たずに早めに購入をした方がよさそうな状況です。
