2026年の世界スマートフォン出荷台数が前年比13.9%減の10.8億台に落ち込み、2013年以来の低水準となる見通しです。主因はAI向けのHBMやサーバー用DRAMへ製造能力が振り向けられたことによるメモリ供給危機で、2月時点の12.4%減からさらに下方修正されました。
スマホ出荷が過去最大の13.9%減。メモリ危機で格安スマホが市場から消える
2026年第1四半期の出荷は前年同期比3.1%減となり、9四半期続いた成長が止まりました。値上げを前に各社が出荷を前倒しし在庫を積み増したため、下げ幅は想定より小さく済んでいます。ところが、その後の数週間でメモリ調達環境は急速に悪化し、Counterpoint Researchは記録上で最も大きい年間下げ幅になるとして通期予測を引き下げました。イラン情勢の緊迫も下振れ要因に加わったものの、マクロ経済への打撃はウクライナ侵攻後のインフレ局面ほど深刻ではないとみられています。
メモリ危機が低価格帯を直撃
モバイル向けのLPDDR4/5は、2026年第2四半期の価格が2025年第4四半期比で3倍に達する見通しです。半導体各社がAI向けのHBMやサーバー用DRAMへ生産を振り向けた結果、LPDDR4の供給は2026年に4割以上減る計算で、サムスンがLPDDR4の新規受注を停止するなど旧世代メモリの調達はすでに難しくなっています。
しわ寄せが集中するのが低価格帯です。世界の卸売価格は第1四半期だけで14%上がり、一部の市場では150ドル（約2.3万円）未満のセグメントが事実上消滅しつつあります。この縮小は需要不足ではなく供給側の構造変化によるもので、値下げや製品計画の調整では元に戻りません。利益率の薄い低〜中価格帯のメーカーは、吸収しきれないコスト増と支払い能力に上限を抱える消費者の板挟みとなり、エントリー向けスマホのメモリが4GBへ逆戻りするなどスペック削減も避けられない状況です。
Apple・Samsungは耐性、中国勢は二極化
上位帯は相対的に底堅く、メモリを内製できるAppleとSamsungが最も影響を受けにくい立場にあります。Appleは第1四半期にiPhone 17の買い替え需要で3月期として過去最高の売上高を記録し、安定したメモリ供給と高い利益率を背景に、急いで値上げせずシェアを伸ばせる位置にいます。Samsungも第1四半期はほぼ横ばいで、通期の落ち込みは4%にとどまる見込みです。
対照的に中国勢は二極化しています。Xiaomiは第1四半期に主要5社で最大の19%減となり、通期では28%減が見込まれます。150ドル未満帯に依存するTranssionは32%減となる一方、低〜中価格帯で価格を据え置いたHuaweiは1%増と、成長が見込まれる唯一の中国ブランドです。
こうした構図はブランド数の絞り込みを促し、業界再編が基本シナリオとして織り込まれ始めています。買い替えサイクルが延びる一方で中古・リファービッシュ市場は13%の成長が見込まれ、同じ流れはPC市場でも指摘されています。日本でも一括1円のような実質値引きや格安端末が細る可能性が高く、エントリー帯の買い替えを考えているなら、在庫が残る早い段階での購入が現実的な備えになります。
