Apple Vision Proに関する人員削減が、当初伝えられていたVision Products Group内だけでなく、visionOSやSiri統合、デバイスセキュリティを担当する社員にまで及んでいたことが明らかになりました。
削減はSiri統合やデバイスセキュリティ、visionOSの担当者にも及ぶ
Apple Vision Proは販売が伸び悩んでおり、2026年6月にはVision Proとスマートグラスの両部門を率いていたPaul Meade氏がAppleを退社し、OpenAIへ移籍しています。先月にはVision Products Groupで約100人規模の人員削減が伝えられ、対象はヘッドセット向けのゲームチームと没入型映像チームが中心とされていました。
しかし、BloombergのMark Gurman氏によると、削減はこのグループ内で完結しておらず、全社に散らばるVision Pro担当者にも及んでいたとのことです。対象にはデバイスセキュリティ、オーディオエンジニアリング、Siri統合、テスト、visionOSの各担当者が含まれており、ヘッドセット本体の開発チームだけでなく、それを動かすソフトウェア側の人員まで削減されています。
Vision Pro部門の社員は数か月にわたり、新CEOのJohn Ternus氏に対してプラットフォームの継続を働きかけてきましたが、同氏とヘッドセットについて議論した同僚によれば、Ternus氏は当初からVision Proについて、大衆市場に届くには嵩張りすぎて価格も高すぎるとみて懐疑的だったとされています。さらに同氏は、頭部装着型デバイスが買い手に受け入れられなければ、カテゴリーそのものからの撤退も検討しうる姿勢とのことです。
スマートグラスN50は2027年の発売予定を維持
一方でTernus氏はスマートグラスへの支持を維持しており、発表を2027年6月のWWDCへ延期し、発売は2027年末までとする計画が伝えられていた初のスマートグラス（コードネーム：N50）は、2027年の発売予定が動いていません。
ただ、N50の開発を担うのはVision Proと同じVisionハードウェア部門で、退社したMeade氏も両製品をまとめて統括していたため、visionOSの担当者まで削減対象に入った今回の人員整理は、グラス側の開発体制にも影響が及ぶ可能性があります。それでも削減がヘッドセット側に集中し、グラス側の発売予定は動いていないことを踏まえると、Appleの頭部装着型デバイスの重心は、Vision Proからスマートグラスへ移りつつあると言えそうです。
