Microsoftが、ゲーミングPCなどのGPUが使われていない時間に、AIモデルの学習を分担させる仕組みの特許を出願していることが分かりました。持ち主には計算した分のクレジットが付き、お金などと交換できるとしています。
Microsoftが空きGPUでAIを学習させる特許を出願
AIモデルの大型化に伴い、学習に使うGPUは需要が膨らんで高価になり、品不足も起きています。一方、ゲーミングPCに積まれた強力なGPUは、ゲームをしていない間ほとんど使われていません。
そんな中、Microsoftが2025年4月に出願した特許の内容が、11月5日に米国で出願公開（権利が認められる前の公開）されました。GPUを持つ端末が使われていない時間に、AIモデルの学習を小さな単位に分けて配り、戻ってきた結果を集めてモデルを更新する仕組みです。なお、対象の端末に挙がっているのはスマートフォンやタブレット、ノートPC、ゲーミングPCなどのデスクトップで、家庭用ゲーム機のXboxの記載はありません。
Microsoftの特許は負荷や温度が上がると学習を停止
端末に学習を配っている間は、ゲームなどで使われているときや温度が高いときに確認の頻度を下げながら、GPU使用率やメモリ使用量、温度、消費電力を監視し続けます。そのため、監視している負荷や温度が学習の途中で閾値を超えれば、学習を一時停止するか中止します。
なお、学習に使うメモリも、総容量の80%か、空き容量から余裕分（最低512MB）を引いた量の、どちらか小さい方までに抑えられます。ただ、ゲームなど端末本来の用途への影響をゼロに保つという特許の狙いについて、実機で測った結果は示されていません。
持ち主への報酬は計算量に応じたクレジット
学習に使った計算量は端末ごとに記録され、その分のクレジットが持ち主のアカウントに付き、ソフトウェアや学習中のモデルの利用権、お金などと交換できるとしています。ただし、対象になるのは、持ち主が明示的に許可した第三者の端末だけです。
お金と交換できるクレジットの額や単価は、特許に示されていません。一方、持ち主の側には電気代がかかり、消費電力250WのGeForce RTX 5070を1日4時間、学習のためにフルに動かすと、月約30kWhで約930円（電力料金の目安単価31円/kWh）になる計算です。
特許は電気代の負担にも、報酬との兼ね合いにも触れていないため、この仕組みに参加して得になるかは、付くクレジットがこの電気代を上回るかで決まるとみられます。
Microsoftはこの仕組みをサービスとして提供するかも、始める時期もまだ発表しておらず、今のところ特許の段階にとどまっています。ただ、同社のサティア・ナデラCEOは2025年11月、AIの拡大を縛っているのはチップではなく電力とすぐ入居できるデータセンターの建屋で、電源につなげないGPUが在庫に積まれかねないと語っています。データセンターの建設には反対運動も広がっており、米国では2026年5月時点で69の自治体が建設の一時停止措置を設けています。
そのため、データセンターを思うように増やせないMicrosoftは、ゲーム以外の時間に遊んでいる家庭の高性能なGPUを使うこの仕組みを、本格的に検討しているのかもしれません。
