DDR4のPC向けDRAMチップの平均契約価格が2026年8月に25ドルまで上がり、集計を始めた2016年からの上昇幅は8.6倍に達しました。
DDR4の契約価格は集計開始から8.6倍。DDR5より高い状態が続く
DDR4は2014年に登場したメインメモリ規格で、AMDのソケットAM4やIntelの第13、14世代Coreまで10年以上にわたって自作PCの主流でしたが、大手DRAMメーカーが生産終了へ動き出した2025年夏以降は値上がりが続き、2025年9月には取引価格がDDR5を上回る逆転が起きていました。
それから1年が経った現在も値上がりは止まっておらず、TrendForceによると、PC向けDDR4 8Gbチップの平均固定取引価格は7月の24ドルから8月は25ドルへ約4.2%上がりました。集計開始時の2016年6月には2.90ドルだったため、10年で約8.6倍に上がった計算になります。
なお、この25ドルはDRAMチップ1個あたりをPCメーカーなどが購入する契約価格で、店頭で売られている完成モジュールの実売価格とは別物です。ただ、完成モジュールの契約価格でも7月後半には8GBのSO-DIMMでDDR4が平均139ドルとDDR5の130ドルを上回っており、DDR4の方が高い状態はチップでもモジュールでも変わっていません。
値上がりの原因は、HBMやサーバー向けDRAMへ生産能力が振り向けられていることに加え、DDR4そのものが計画的に減らされていることです。Micronが2025年にDDR4の生産終了を表明して以降、同社のDRAM生産に占めるDDR4の比率は2026年に約7%まで下がる見通しで、サムスンとSK hynixも価格高騰を受けて生産終了時期を2026年まで延期したものの、世界全体でDDR4の生産能力を増やす計画はないとのことです。そのため、需要が落ち着いても供給減の傾向は変わらず、DDR4高騰は短期には解消しないとみられます。
一方で買い手のPCメーカーは、2026年のノートPC出荷がTrendForceの集計で前年比10.5%減と見込まれているにもかかわらず、年末までに10週を超える在庫を確保しようと調達を積み増しています。出荷が減っても価格が下がらないのは、需要の減少分を供給側の縮小とこの在庫積み増しが上回っているためと考えられます。
その結果、7月時点では第3四半期の上昇幅は抑制される見通しでしたが、2026年第3四半期のPC向けDRAM契約価格は前四半期比18〜23%、一部サプライヤーでは23〜28%の上昇で契約が進んでおり、値上がりは見通しを上回る勢いになっています。
国内のDDR4 32GBは集計開始比1.7倍で高止まり。DDR5との価格差は残る
国内の完成モジュールでは、DDR4 32GB（16GB×2）の価格中央値は2025年8月頃までは1万円台でしたが、2026年1月以降は4万円台半ばで推移しています。また、9月2日時点では4.5万円台と1年前から約4倍以上となっています。そのため、DDR4対応のPCを使い続けるなら、供給増による値下がりを期待しにくい状況のため、増設が必要なら今の4万円台のうちに確保しておく方が無難です。
一方でこれから組むなら、DDR5の高騰を受けてAM4やDDR4が使えるRaptor Lakeへ需要が集中している状況が続く限り、DDR4の需給は緩みにくい可能性があります。DDR4の安さを理由にAM4やLGA1700を選ぶより、DDR5世代を前提に予算を組んだ方が数年後の増設や買い替えで困りません。
