T-FORCEブランドでDDR5メモリも販売する台湾のTeamGroupのCEOが、メモリ不足は2027年4〜6月期末まで最も深刻な時期が続くとの見方を示しました。需給が釣り合うのは早くても2028年後半になるとのことです。
TeamGroupは最も深刻な品不足をこれからと予想。契約価格も上がり続ける見通し
DDR5メモリに使われる16GbのDRAMチップの契約価格は、市場調査会社TrendForceの集計で2025年10月の8.70ドルから2026年9月には48ドルと、1年で約5.5倍に上がっています。そのため、国内の店頭でもDDR5 32GB（16GB×2）の平均価格が、1年前の約4.1万円から2倍以上に上がりました。
そんな中、ゲーマー向けのT-FORCEブランドなどでDDR5メモリを販売する台湾のモジュールメーカーTeamGroupの陳慶文CEOが、11月2日の決算説明会で、最も深刻な品不足はこれから始まり、2027年4〜6月期末まで続くとの見方を示しました。そのため、契約価格は2026年10〜12月期と2027年1〜3月期も上がり続ける見込みです。
この1年の値上がりが、2〜3か月か半年ごとに上げ下げを繰り返してきたこれまでのメモリ相場と違って長引いているのは、Samsung、SK hynix、MicronがHBMや高性能なDDR5、AIサーバー向けを優先し、DDR4などの従来品の供給を絞っているためです。上流が3社に限られ、規模のあるモジュールメーカーも減ったため、売り手の価格交渉力が強まっているとのことです。
なお、一部のサーバー向けメモリでは、長期の契約の外で都度売り買いされるスポット価格が、契約価格より3〜5割以上高くなっています。
TeamGroupは需給の均衡を2028年後半以降と予想。Acerより遅い見通し
メモリメーカー3社が従来品を絞る中、TeamGroupの陳慶文CEOは、2027年7〜9月期以降に供給が良くなるかは各社の新工場の立ち上がり次第とみており、2028年後半までは需給が釣り合わない見通しを明らかにしています。一方、Acerの陳俊聖会長は9月に、増産分が市場に出る2027年中ごろにPC価格がピークを打ち、2027年後半から下がり始めると予想しているなど想定は各社で異なっており、流動的な状況が続いているようです。
TrendForceも、メモリメーカーが2027年に予定する新工場は本格的な立ち上がりが2027年後半にずれ込み、生産量に大きく効くのは2028年からと予測しています。そのため、Acerの陳俊聖会長の見方は楽観的で、メモリ不足が明確に和らぐのは2028年に入ってからとみられます。
TeamGroupは企業向けが売上の6割超に。店頭向けの出荷は減少か
TeamGroupでも、サーバー向けを優先するメモリメーカー3社と同じく、売上に占める企業向けの比率が2026年1〜9月期に64.6%と、前年同期の24.6%から大きく上がりました。売上高から計算すると、店頭向けなどの一般向けの売上は前年同期より約1割減り、企業向けは約5倍に増えています。
DRAMチップの価格が数倍に上がった中で一般向けの売上が減っているため、TeamGroupの店頭向けの出荷量は大きく減ったとみられます。なお、一般向けでは高クロックのDDR5やPCIe 5.0 SSDなどの上位製品で平均単価と利益率を上げる方針です。
国内のDDR5 32GB（16GB×2）の平均価格は、10月下旬から約9.2万〜9.4万円で高止まりしており、11月14日も約9.2万円です。契約価格の上昇に、TeamGroupの店頭向けの出荷減も重なるため、少なくとも2027年前半は下がりにくく、今回の予想が正しければ2027年はさらに値段が上がる可能性もあります。
