AI向けの需要で不足が続いてきたNANDフラッシュの契約価格が、調査会社TrendForceの予測で、従来より1四半期早い2027年4〜6月期から下がり始める見通しであることが明らかになりました。下落は四半期ごとに広がり、2027年後半には加速するとのことです。
NANDフラッシュの契約価格は1四半期早い2027年4〜6月期から下落へ
NANDフラッシュは、調査会社TrendForceが7月に示した予測で、2026年に4〜5%の供給不足になるとされていました。サーバー向けの需要は2027年も堅調なまま、消費者向けの需要が低迷するあいだに供給が追い付き、2027年後半には需給が余る側に転じて不足が和らぐ見通しでした。
そんな中、TrendForceは最新のレポートで、NANDの供給過剰が2026年10〜12月期から広がり始めるとの見方を示しました。そのため、メモリメーカーが長期の契約で決める契約価格は、従来の想定だった2027年7〜9月期より1四半期早い4〜6月期から下がり始めるとしています。下落はその後も四半期ごとに広がって2027年後半に加速するものの、どれだけ下がるかは公開されている要約では示されていません。
下落が早まるのは、サーバー向けで中国のクラウド事業者がGPUの不足や高い在庫、AIの収益化の停滞を理由に、2027年の企業向けSSDの発注を大きく減らすためとのことです。AIエージェントの利用拡大で北米のクラウド事業者が発注を増やしても、その増加分は中国の減少分で打ち消されるため、7月の予測では需給を支えるとされていたサーバー向けの需要が、今回は下落を早める側に回ったとみられます。
サーバー向けの発注が減る中、消費者向けでも機器の値上がりで買い替えが控えられ、メーカーも部品のコストを抑えようと仕様を下げることから、スマートフォンとPCの1台あたりのストレージ容量は減る見通しです。一方、供給側では増産をやや抑えたYMTCを除くメーカーが新しい製造プロセスへの移行とQLCの採用拡大を進め、ビット単位の生産量が需要より速く伸びるとしています。
TrendForceの11月18日の週報によると、契約の外で売り買いされるNANDのスポット価格は契約価格より先に下がっており、需要の弱さでだぶついた流通在庫を売り手が値下げして処分しているとのことです。そのため、スポット価格と契約価格の差は20%を超え、この差が契約価格の交渉の足かせになっています。
国内の2TB NVMe SSDは7月から約6万円で横ばい
2026-11 時点の最安は ¥40,980、平均は ¥61,614、2025-11 からは +168.2% (上昇)。
国内の2TB NVMe SSDは、メモリメーカーの値上げが店頭価格へ順に転嫁され、価格の中央値が年初の約3.7万円から7月には約6万円と約1.6倍に上がりました。ただ、それ以降は6万円前後での横ばいが続き、11月18日も59,980円と、スポット価格の値下げはまだ店頭に表れていません。
店頭価格はメモリメーカーの価格を追って動くため、国内の2TB NVMe SSDの値下がりも、7月の予測で緩和が見込まれた2027年後半から、NANDフラッシュの契約価格が下がり始める2027年4〜6月期以降へ早まる可能性があります。ただ、TrendForceによると、契約価格の下落の始まりは中国のクラウド事業者が在庫を減らして海外のGPUを確保する速さしだいで前後するとのことです。
なお、同じく値上がりしているDRAMは2027年も需給の差がさらに広がり、新工場の生産が大きく効くのは2028年からとされているため、DRAMを使うPC用のメモリはSSDと同じ時期には値下がりしないとみられます。


