AIサーバー向け需要を背景にひっ迫が続いてきたNANDフラッシュの供給は、2027年後半に需要の伸びを上回り、不足が緩和に向かう見通しであることが明らかになりました。
NANDのサーバー需要は2027年も堅調も消費者市場の弱さが需給を戻す
NANDフラッシュの需給は、AI関連需要の急増に生産能力の増強が追い付かず、2026年を通じてタイトな状態が続いています。NAND大手4社が2025年後半から減産を続けてきたことも供給を細らせており、TrendForceの7月の月次調査では、2026年のNAND市場は4〜5%の供給不足になるとの推計が示されています。
供給側の対応は、既存工場のスペースが限られ各社がDRAMの増強を優先していることから、2026年はプロセス微細化（世代移行）が中心で、この能力制約は2027年も続くとのことです。それでも2027年は、韓国・米国・日本勢による既存ラインの改良と選択的な増産に加え、中国メーカーが新規装置の稼働で生産能力を大幅に引き上げ、世界のNANDビット出力に占めるシェアを19%近くまで高めることで、供給の伸びが確保されるとしています。
一方の需要側は、サーバー出荷が2026年に前年比17%増と堅調で、2027年もAgentic AIの商用化やサーバーCPUの供給改善を背景にさらに加速するとされています。しかし、世界のスマートフォン生産は2026年に15〜20%減、ノートPCの出荷も約10%減が見込まれ、消費者側は値上げを受け入れられる限界に近づいています。サーバーはNANDのビット需要の40%超を占めるものの、スマートフォンとノートPCの合計も約40%を占めるため、緩和を可能にするのはサーバー需要の減速ではなく、この消費者需要の低迷が続くあいだに供給が追い付くことです。裏を返せば、消費者需要が想定より早く回復した場合、緩和の時期は後ろ倒しになりうるとみられます。
TrendForceによるとこうした需給の変化により、NANDの需給バランスが2027年後半にプラスへ転じ、供給制約は徐々に緩和へ向かうと予測しています。
NANDの不足を巡っては、Silicon Motionが2028年までの品不足継続に言及するなどこれまでの見方は供給不足が継続するという見方を示す予測が多くなっていましたが、緩和の具体的な時期が調査で示されたのは今回が初めてで、消費者需要が想像以上に低下している状況が浮き彫りになっています。
SSDの値下がりは早ければ2027年後半に
国内の2TB NVMe SSDは、中央値が年初の約37,080円から7月21日時点で約59,828円まで上昇し、約1.6倍の高値圏にあります。サムスンがNANDの供給価格を年初から200%引き上げるなど上流の値上げが小売価格へ順次転嫁されてきた結果で、5月末以降は6万円前後での横ばいが続いています。ただ、この横ばいは消費者側の負担が限界に達したことによる頭打ちであり、供給の緩和が始まったわけではありません。
TrendForceの予測通りに進んだとしても、需給がプラスへ転じるのは2027年後半で、SSDの店頭価格が下がり始めるのは早くてもその頃からとみられます。ただ、今回の予想に対して、SSD不足が2028年まで続くとの見方もあるなど不確実性は高くなっているため、確実に値下がりするかは不透明なため、直近で容量追加などを検討している場合は高値でも今の価格での購入に踏み切った方がいいかもしれません。
