任天堂の2027年3月期第1四半期決算で、Nintendo Switch 2の2026年4〜6月期の販売台数が382万台だったことが明らかになりました。今年3月には減産や販売失速が報じられていましたが、発売2年目として堅調な滑り出しとなっています。
発売四半期の反動で34.4%減も、直前四半期からは5割増と回復
Nintendo Switch 2は2025年6月の発売直後、品薄が続くほどの勢いを見せましたが、年末商戦では欧米市場を中心に販売が減速し、今年3月には30%超の減産と販売失速が報じられていました。
しかし、8月6日に発表された決算によると、4〜6月期のNintendo Switch 2のハードウェア販売台数は、前年同期比34.4%減の382万台となりました。ただ、前年同期はSwitch 2の発売月を含む四半期で、直前の2026年1〜3月期の249万台からは約5割増へ回復しています。世界累計販売台数は2,368万台に達しました。
Nintendo Switch 2の通期販売計画は、5月に公表した1,650万台のままで、第1四半期で約23%を消化した計算です。前期は年末商戦に当たる10〜12月期だけで701万台を販売するなど、販売の山が年末に大きく偏っていました。そのため、第1四半期で23%を消化した現状は、計画達成に向けて順調なペースとみられます。
ソフトは946万本。旧Switch向けソフトも4割増と利益を下支え
ハードウェアの回復に加え、Nintendo Switch 2向けソフトウェアも946万本となり、前年同期比9.2%増を記録しました。本体の販売台数が前年同期を下回る中でもソフト販売は伸びており、すでに本体を購入したユーザーによる継続的なソフト購入が進んでいるとみられます。
加えて、旧Nintendo Switch向けソフトも、4月発売の『トモダチコレクション わくわく生活』が794万本を販売するなど好調で、全体では3,381万本となり、前年同期比38.6%増えました。こうしたソフトウェア比率の上昇に加え、約3億ドルの米国IEEPA関税の還付も利益を押し上げ、任天堂全体では売上高が前年同期比9.5%減の5,178億円だった一方、営業利益は約2.5倍の1,425億円まで伸びています。
少なくとも年内の再値上げの可能性は低め？
好調な滑り出しとなったものの、通期予想は5月の公表内容から据え置かれています。一方、ソフトウェアでは9月に『ファイアーエムブレム 万紫千紅』、10月に『Nintendo Switch Sports Resort』、2026年内に『ゼルダの伝説 時のオカリナ』と、年末に向けて大型タイトルの投入が続きます。
なお、Nintendo Switch 2のコストに大きく影響するメモリ価格は、2026年から2027年にかけても高止まりするとの予想が出ており、再値上げが懸念されます。しかし、今回の決算ではハードウェア販売台数が34.4%減少したのに対し、ソフトを含むゲーム専用機ビジネスの売上高は13.1%減にとどまっています。
少なくとも足元では、追加値上げを進めなければ利益を確保できない状況には陥っていないため、2027年3月期中にNintendo Switch 2が再値上げされる可能性は低いとみられます。
