PlayStation 6（PS6）の携帯機版について、600ドル（約9万6,000円）での発売は現時点では不可能との見方が示されました。
携帯機版PS6の省電力メモリが、いま最も大きく値上がりしている
PS6の携帯機版については、24GBのLPDDR5xを搭載することが2026年2月のリークで判明しています。LPDDR5xはスマートフォンなどに使われる省電力メモリで、バッテリー駆動の携帯機に合わせた選択です。一方の据置型PS6はGDDR7を30GB搭載する構成とされており、両モデルは搭載するメモリの種別が分かれています。
こうした中、NeoGAFでPS6の携帯機版を600ドル（約9万6,000円）に保てるかを尋ねられたリーカーのKepler_L2氏は、現時点では絶対に不可能だと回答しました。理由として同氏は、LPDDRがデータセンター向け製品に多く使われるようになり、メモリの中で最も大きな値上がりを見せている点を挙げています。なお、この600ドルはソニーの計画価格としてリークされた数字ではなく、質問した一般ユーザーが置いた仮定値です。
据置型PS6がGDDR7、PS6の携帯機版がLPDDR5xという種別分けは、どちらか一方だけが高騰した場合にもう片方が影響を避けられる構成でもありましたが、GDDR7に加えLPDDR5x側も上がっているとされることから、値上げを回避するための逃げ道は消えたとみられます。なお、据置型PS6を巡ってはPS6の製造原価は1000ドル（約16万円）目前まで上振れしたことが6月時点で伝えられており、PS6の携帯機版をエントリーモデルとしてラインアップすることも難しくなっています。
PS5への波及は当面小さく、2026年分の供給は確保済み
現行のPS5については、Kepler_L2氏は現時点ではGDDR6値上げがソニーに及ぶ可能性は低いとの見方を示しています。ソニーのCFOが今年前半に、2026年の販売分について十分な供給を確保したと述べており、少なくとも2026年の販売分についてはGDDR6の値上げ影響を受けにくいとみられています。ただ、この確保された量や期間が切れた後に調達するGDDR6には現在の高値がそのまま乗るため、2027年以降はソニーの調達コストにも同じ圧力がかかる可能性があります。
なお、PS5とPS5 Proについてはソニーの契約条件が分からないため断定はできないとしつつ、現状は原価かそれに近い水準で販売されているとの見方を示しています。そのため、値下げの余地がなく、確保済みのメモリで値上げ圧力も当面抑えられる以上、年内はPS5の価格が急に動く材料に乏しい状況です。ただ、来年以降は状況が読めず、PS6もそもそもの発売時期が不透明なうえ、据置型と携帯機版のどちらも高価格化する可能性があります。そのため、直近でPS5向けゲームをプレイしたい場合はPS5の値下げやPS6を待たず、必要になった時点でPS5を買う方が安く済む状況になっています。
