発売から6年目のPlayStation 5（PS5）は、7〜9月の出荷が前年同期比35%減の260万台に落ち込んだものの、ソニーのゲーム事業は7〜9月期として過去最高の営業利益を出しました。ソニーは2027年度に売るPS5のメモリも想定台数分を確保したとしており、PlayStation 6（PS6）の準備を進めながら、来年度もPS5を計画した台数で売り続ける見通しです。
PS5の7〜9月出荷は35%減も、ソニーのゲーム事業は過去最高益に
PlayStation 5（PS5）は2020年11月の発売から6年目に入ったゲーム機で、4月2日の国内4度目の値上げで通常モデルは97,980円になりました。ソニーは2026年度（2026年4月〜2027年3月）のPS5を、合理的な価格で調達できるメモリの量に合わせた台数で売る計画です。この方針どおり、4〜6月の出荷は前年同期比36%減の160万台に絞られ、ソニーは7月に2026年度の販売予定台数分のメモリを確保し終えたとしていました。
そんな中、ソニーが11月5日に発表した決算で、7〜9月のPS5の出荷は前年同期比35%減の260万台となり、4〜9月の上期も前年同期の650万台から420万台に減りました。この減少を陶琳CFOは、ゲーム機のライフサイクルのこの段階として想定どおりの緩やかなものと説明しています。累計は小売店への出荷ベースで9月末に9,790万台となり、1億台まで約210万台に迫っています。
台数が減ったものの、ゲーム＆ネットワークサービス分野の7〜9月の営業利益は前年同期比83%増の2,201億円と7〜9月期として過去最高で、売上高も9%増の1兆2,085億円でした。ただ、この伸びには前年同期にBungieの一部無形資産の減損と、過去に資産計上した開発費の修正で計上した一時費用約498億円の反動が含まれており、それを除いた増益は約3割です。
ハードウェアが減収となる中、増益を支えたのはネットワークサービスと自社制作ソフトで、ネットワークサービスの売上は約2割増とされ、9月発売の『Marvel's Wolverine』も累計240万本を超えています。サービスとソフトを買う持ち主も増えており、9月の月間アクティブユーザーは前年同月比7%増の1億2,700万アカウントと9月として過去最高です。そのため、ゲーム事業の利益の軸は本体の販売から、本体の持ち主が払うネットワークサービスとソフトへ移っているとみられます。
ソニーはゲーム事業の2026年度の営業利益見通しも6,600億円から7,000億円に引き上げ、理由に自社制作以外のソフトの販売増、ネットワークサービスの増収、コスト改善を挙げています。なお、11月19日発売の『Grand Theft Auto VI（GTA6）』が、他社のソフトの販売を押し上げる下期の大きな追い風になるとロイターは見込んでいます。
ソニーはPS5のメモリを2027年度分まで確保。PS6の発売後も併売か
ソニーは、7月に確保を終えた2026年度分に続き、2027年度（2027年4月〜2028年3月）に想定するPS5の販売台数に必要なメモリの量も、複数のサプライヤーと合意したとのことです。新品のPS5は来年度も計画を超えて増えないため、PS5 Proは早くても2027年初頭まで品薄が続く見通しです。
陶氏によると、メモリ高騰の影響は価格と販促の調整、追加のコストダウンで相殺しているため、来年度もPS5の値下げや大型のセールは期待しにくい状況です。
PS5のメモリを押さえた2027年度は、リーク情報でPlayStation 6（PS6）の発売が2027年秋と見込まれてきた年度にあたります。ただ、ソニーは5月8日の決算説明会で2027年度もメモリ価格が非常に高い水準が続くとの見通しを示し、8月には十時裕樹社長兼CEOが発売時期を未定と述べています。一方、今回の説明会で陶氏は次世代プラットフォームの準備が予定どおり進んでおり、来年度はそれを着実に進めて投資も入るとし、発売時期には触れていません。
なお、リーカーによると、ソニーは2027年第2四半期分のTSMC 3nmの生産枠を大量に確保済みとのことで、延期すれば違約金が発生し枠の優先順位も失うため、延期は非合理だとしています。そのため、会社の説明にも生産枠の見方にも延期を示す材料はなく、PS6は2027年秋の発売に向けて進んでいるとみられます。
ただ、リーカーの推定では、PS6はメモリとSSDだけで原価が680ドル（約10.7万円）を超え、デジタル専用版の999ドル（約16万円）が販売価格の下限になる見通しです。そのため、2027年度にPS5のメモリも押さえたのは、PS6の発売後も価格の安いPS5を並べて売る前提とみられます。
