メモリ価格高騰を背景にくすぶるPlayStation 6（PS6）の発売延期観測を、AMD製品のリークで知られるKepler_L2氏が改めて否定しました。すでに確保したTSMC 3nmの生産枠やAPU開発の進捗から、コスト増を被ってでも2027年発売を維持する公算が大きい状況のようです。
PS6延期予想を否定する供給網の論理
PS6の延期観測は2025年末から幾度となく浮上してきました。GDDR7やNANDの価格急騰で本体コストが膨らむためで、直近ではEmbracer Groupのアナリストが発売は2028〜2029年にずれ込むとの予想を示しています。しかし、Kepler_L2氏はNeoGAFのスレッドでこれを一蹴し、延期が不合理だとしています。
撤回が逆効果になるTSMC枠とGDDR7契約
PS6の延期を巡っては過去にリーカーのMoore's Law is Dead氏がソニーが既に2027年第2四半期分のTSMC 3nm生産枠を大量に確保済みとされています。そして、ここで発売を撤回すれば違約金が発生するうえ、優先顧客としての地位を失い以降の割り当てで後回しにされるため、延期がかえって長期化しかねません。特にTSMC 3nmはモバイルやAI向けの需要で来年分の生産枠がほぼ埋まっているため、一度手放した枠を取り戻すのは容易ではありません。
加えて、APUの研究開発はすでに完了し、開発費は1000億円規模とされます。GDDR7など主要メモリの調達契約も先行しているとみられ、これらの先行投資を抱えたまま発売を遅らせれば、延期がかえって決算を直撃する展開となります。
そのような状況についてはKepler_L2氏も同意しているようで、アナリストなどの分析に反して延期は非合理的でソニーがこのような判断は行わないとしています。
延期されなくても販売価格は高めに？
PS6の発売時期が計画通り2027年に行われても、メモリ高騰の影響は色濃く受ける見通しです。特に、PS6は3GBのGDDR7モジュールを10枚束ねて合計30GBを搭載する設計と言われているためDRAM価格の上昇をまともに受ける構成です。そのため、製造原価はディスクドライブ非搭載モデルで約760ドル（約12万円）と推定されており、さらにソニーは赤字でハードを販売することは避ける方針なら、国内価格は12万〜13万円が現実的な目安となります。
そのため、もしPS6の購入を検討している場合、2027年末頃に発売され、さらに価格は12万円を超えるような価格になることを覚悟しておいた方が良さそうです。
