ASUSやGIGABYTE、MSIなどのマザーボード大手が8月に実施した値上げは全体で3%程度と小幅で、基板やコンデンサなど部材コストの上昇分を吸収しきれていないことが明らかになりました。
基板やコンデンサが最大50%上昇するも販売減少で8月の値上げは3%留まる
台湾のマザーボード大手3社は、2026年9月までに新たな値上げを実施する見通しと8月初めに伝えられており、基板をはじめとする部材の高騰で採算の改善を迫られていました。
中国の博板堂によると、マザーボードに使う基板は全体で15〜50%、各種のコンデンサは全般に約50%、Wi-Fiモジュールは全ラインで10〜20%上がっており、これらの部材だけでマザーボードのコストを少なくとも10%押し上げているとのことです。
しかし、8月に各社が実施した値上げは全体の3%程度と小幅で、対象となる型番も限られていたとのことです。この理由としては、2026年のマザーボード販売台数が大きく落ち込んでいることがあり、コスト分をそのまま価格へ乗せれば需要をさらに削ることになるため、損失を受け入れて値上げ幅を抑えたようです。実際に台湾大手4社は2026年の出荷目標を相次いで引き下げ、前年比3割超の減少を見込む企業もあり、需要そのものが冷えている局面で大幅な転嫁は打ちにくい状況です。
ただ、部材によるコストの押し上げ分と製品価格の引き上げ幅の開きが埋まっていないのは確実で、急激な値上げは需要の観点で難しいものの、今後数か月かけて追加値上げする可能性も排除できないとのことです。特に8月の改定は9月までの値上げ計画の途中にあたり、部材の上昇分を転嫁し切るための追加改定の余地が残るようです。
国内での販売価格には遅れ
マザーボードの国内価格は、販売代理店が卸価格を改定してから店頭に反映されるため、中国市場より遅れて動きます。グラフィックカードでも、CFD販売がGIGABYTE製品の国内卸価格を8月1日の受注分から1.2〜1.4倍へ引き上げましたが、店頭には改定前に仕入れた在庫が旧価格で残っており、新しい卸価格で仕入れた分が入荷してから値札が変わっています。メーカーの値上げが店頭に届くまでには、代理店の改定と在庫の入れ替わりの2段階でずれが入ります。
マザーボードも同じ流れをたどるため、国内の店頭価格が動くのは中国市場より一足遅れになり、上がり始めたときには8月分と追加改定分がまとめて反映されることになります。
