メモリ価格の上昇が2026年下半期も続き、第3四半期に前期比で最大50%、第4四半期にさらに最大40%上昇するとの予測を、金融大手のJefferiesが示しました。2027年も年間40〜45%の上昇が見込まれ、値下がりが始まるのは2028年になるとされています。
2026年下半期も続くメモリ高騰、緩和は2028年以降か
メモリ価格上昇の背景にあるのは、AIサーバー向けの需要が汎用DRAMの供給を吸収している構図で、影響はPCやスマートフォンなど消費者向け機器にも広がっています。今回の見通しはここ最近相次ぐ高騰予測の一つですが、上昇幅と緩和時期の読みは情報源によって差があります。
下半期は四半期40〜50%の上昇予測。他予測を上回る
Jefferiesが実施した専門家との電話会議によると、第3四半期のメモリ価格は前期比で40〜50%、第4四半期はさらに30〜40%上昇する見通しとされています。両四半期の上昇が単純に重なれば、下半期だけで契約価格はおよそ1.8〜2.1倍に膨らむ計算になります。同じ時期について調査会社のAletheia Capitalは第3四半期+30%、第4四半期+10〜15%とより緩やかな数字を示しており、上昇方向は共通するものの幅の読みには差があります。
ただ、これらの価格情報はワーストケースの場合は現在の価格から2倍程度になりますが、上昇幅が小さめのAletheia Capitalの予想でも、現在の価格に対して2027年初め頃には1.4倍になると言えるため、どちらのケースであろうとも消費者への影響は甚大なものになると言えます。
中国勢の増産が効くのは2028年か。早期下落論と対立
専門家は、メモリ価格が初めて下落に転じるのは2028年で、生産能力の拡大により平均価格が15〜20%下がる可能性があるとしています。価格の本格的な調整が2028年まで遅れる点は、AMDがDDR5の正常化を2028年頃と見込んでいるのと符合します。
もっとも、この時期を増産中の中国勢が前倒しできるかどうかでは見方が分かれています。中国ではCXMTがDDR5を量産し、製品はグローバル市場にも流通し始めています。サムスンの元メモリ事業幹部は5月、中国勢の積極投資で2027年下半期には月600万枚規模の生産能力が加わり、来年にも価格が下落し得るとの見方を示していました。一方で今回の専門家は、中国勢と韓国・欧米勢の間には技術的な差があるため、2026〜27年の市場への影響は限定的で、効果が表れるのは2028年とみているようで、どちらにせよ2027年終わり頃まで目に見える値下がりは出にくいと言えそうです。
なお、国内DDR5は足元で横ばいですが、複数の予測がそろって下半期の再上昇と2028年までの高止まりを示しています。そのため、もし2026年や2027年頃にDDR5環境のPCを組むなら、近い時期の値下がりを待つ根拠は乏しく、必要な分は早めに確保しておくのが現実的です。
