5月に国内で1万円値上げされたNintendo Switch 2は、7〜9月期の販売台数が前年同期より4割減った一方、任天堂は追加の値上げを現時点で考えていないとしています。ただ、来期は部材コスト増が今期より確実に大きくなるとみており、メモリの高止まりが続けば再値上げの可能性も残ります。
Nintendo Switch 2は値上げ後に販売41%減
Nintendo Switch 2は2025年6月に発売され、2026年3月期には当初計画の1,500万台も修正後の1,900万台も上回る1,986万台を販売しました。任天堂は初年度に需要が集中した反動を見込み、2027年3月期の販売計画を前期比16.9%減の1,650万台としています。2年目に入ると、メモリなどの部材の価格や為替、原油価格を理由に、5月25日には日本語・国内専用のSwitch 2が49,980円から59,980円へ、9月1日には米国でも449.99ドルから499.99ドルへ値上げされました。
任天堂の2027年3月期第2四半期決算によると、値上げ後の7〜9月期のSwitch 2の販売台数は前年同期比41%減の267万台と、4〜6月期の382万台からも減りました。これで上期の合計は37.4%減の649万台、累計は2,635万台となっています。前年同期は発売月の6月とその直後の勢いを含むため落ち込みが大きく出ていますが、アナリストの一部は、それに加えて日本や米国、カナダでの値上げと大型新作の不足が響いたとみています。
上期の任天堂は、売上高が前年同期比12.1%減の9,660億円だったものの、営業利益は49.1%増の2,165億円となりました。Switch 2でも遊べる初代のNintendo Switch向けソフトの販売が続き、粗利率が36.2%から50.4%へ上がったためです。さらに4〜6月期には、米国の関税（IEEPAに基づく追加関税）の還付約3億ドル（約460億円）を売上原価から差し引いており、一度きりの押し上げも加わっています。ただ、7〜9月期だけを見ると、売上高は約15%減の4,482億円、営業利益は約16%減の約740億円と、減収減益に転じています。
Nintendo Switch 2は販売計画を据え置き。リメイクばかりで未達も
任天堂は通期の販売計画を5月の公表から据え置いており、計画に届くには下期に約1,001万台を売る必要があります。前期の下期は発売後初の年末商戦を含めても950万台で、その年末商戦も米国を中心に想定を下回っていました。今期の下期は、値上げで前期より高い価格のまま、前期の下期を上回る台数を売ることになります。
販売を押し上げる頼みは、11月5日に発売されたリメイクの『ゼルダの伝説 時のオカリナ』です。ただ、今期の大型タイトルはこのリメイクだけで、Switch 2の販売台数を保つにはさらに大型新作が要るとみています。
任天堂は来期の部材コスト増が今期を上回る見通し。再値上げの可能性も
5月に部材高を理由に値上げしたSwitch 2について、任天堂の古川俊太郎社長は11月5日の会見で、年末商戦の動向を見極めるとしたうえで、追加の値上げは現時点で考えていないとしました。また、今期の計画台数に必要な部材は確保できる見込みだとしており、この2つの発言どおりなら、2027年3月までは59,980円が続きそうです。ただ、来期については、部材コスト増の影響が今期より確実に大きくなるとしています。
任天堂は今期の通期予想に、部材の値上がりと関税による約1,000億円のコスト増を織り込んでおり、来期の部材コストはここからさらに重くなる見通しです。メモリはSK hynixがDRAMを2029年まで事実上売り切れとしており、キヤノンも2027年に値下がりしないと見通しを改めたほか、Switch 2のチップを作るサムスンの8nmも7月の新規発注分から1割弱値上げされています。
古川社長は前回の値上げの前にも、2026年2月3日の決算説明会で価格の変更は現時点で決まっていないとしていましたが、任天堂はその3か月後の5月8日に値上げを発表しています。このときは2026年4月からの今期も手元の在庫などがあるため直ちに大きな影響は出ないとしていたのに対し、今回は来期の影響が大きくなると認めています。そのため、前回と同じく、今回の「現時点で考えていない」も来期までを約束するものではないとみられます。
値上げが7〜9月期の販売に響いたとしても、来期は一度きりだった関税還付の押し上げ効果がなくなり、メモリとチップのコストも下がらないため、ハードの採算は今期より厳しくなります。メモリの高止まりが2027年も続くなら、2027年4月以降は5月と同じく部材高を理由にした再値上げが現実的な選択肢になりそうです。
