IntelとAMDがともに2026年第3四半期にもCPU価格を追加で引き上げる計画を進めていることが、ODMや供給チェーン関係者の話として報じられています。3月以降すでに消費者向けCPUで5〜10%、サーバー向けCPUで10〜20%の値上げが実施されています。
CPUの値上げは第3四半期以降も継続。AI需要で供給逼迫が深刻化
関係者によると、Intelは3月にPC向けCPUの価格を引き上げ、4月1日にはサーバー向けCPUの価格も調整しました。これにより第2四半期の粗利率回復が見込まれていますが、下半期には追加で約8〜10%の値上げが予想されています。一方、AMDもサーバーCPUについて第2四半期と第3四半期にそれぞれ値上げを予定しており、累計の上げ幅は16〜17%に達する見通しです。
値上げの背景には、AIサーバー需要の急拡大と、3nmや2nmといった先進プロセスの生産能力がAIチップ、GPU、CPUなどで取り合いとなっていることが挙げられています。供給チェーン関係者はCPUが「深刻な供給不足」の状態にあると指摘しており、短期的な需給調整ではなく構造的な要因に基づく値上げであるため、価格が下落する余地は限定的とみられます。
3nm逼迫でTSMCが追加増産。Intelも自社工場の主導権を奪還
TSMCは成熟に入ったプロセスで追加の増産を行わないのが通例ですが、3nmについては継続的に生産能力を拡大しています。Intel・AMDの主流世代CPUに加え、NVIDIAが今後投入予定のVera CPUも3nmを採用するため、生産能力の取り合いが今後も続くとみられます。
Intelもアイルランドの自社工場Fab 34の49%株式を142億ドルで買い戻し、Intel 4/Intel 3プロセスの生産能力を自社で主導する体制を整えており、中長期的な供給逼迫を前提とした動きといえそうです。
2nm世代ではZen 6のCCD共通化でコンシューマー供給が逼迫も
現行のAMD主流CPUはTSMC 4nm、IntelはTSMC 3nmを活用していますが、2027年以降に登場するAMD Zen 6やIntel Nova LakeではいずれもTSMC 2nmへ移行する見通しで、生産能力の取り合いはさらに激化すると考えられます。特にZen 6はCCDなど基本コンポーネントがサーバー向けとデスクトップ向けで共通化されているため、利益率の高いサーバー向けが優先的に供給され、コンシューマー向けの供給は後回しになる可能性もあります。そのため、PCの購入を直近で検討していて最新世代にこだわりがないのであれば、DDR5やグラフィックカードの値上げも同時に進行している現状も踏まえ、早めに判断を進めた方がよさそうです。
