DDR4メモリの2026年第3四半期の契約価格が、前四半期比で最大5割上昇する見通しであることが明らかになりました。上昇幅は当初の市場予想である10〜20%を大きく上回り、企業向けSSDの高容量化が牽引役になっています。
撤退が進むDDR4を企業向けSSDが奪い合う事態に
サムスンやMicronは2025年時点で年内のDDR4生産終了を表明していましたが、実際にはサムスンが大口の長期契約先向けを除いてほぼ量産を終えた一方、Micronはヴァージニア州マナサス工場で車載・国防・医療機器向けに1α世代のDDR4とLPDDR4の生産を限定的に再開しており、メインストリーム市場からの撤退と隙間需要向けの延命が同時に進んでいます。
台湾メディアのDigitimesによると、こうした供給が不安定な状況の中で高速なランダム読み書きと低遅延を保つためNANDフラッシュ1TBあたりDRAM1GBを載せる設計が主流のエンタープライズSSD（eSSD）の大容量化が進んだ結果、Nanya TechnologyやWinbond Electronicsなど台湾系DRAMメーカーの一部がDDR4 8Gbの第3四半期契約価格をQ2比最大5割引き上げるとの通知を出ているとのことです。
この需要の背景にはAI推論向けデータセンターがeSSDを16TB〜30TB超の大容量へ切り替え続けていることが要因で、当初10〜20%程度にとどまるとみられていた上昇幅を大きく上回り、台湾メーカーのDDR4価格はすでに同規格のサムスン製品を上回っているとのことです。
なお、DRAM価格を巡ってはTrendForceが7月上旬に示した第3四半期のDRAM価格見通しで、コンシューマー機器メーカー側の負担限界を理由に伸びが13〜18%へ鈍化すると予測されていましたが、この数字はDDR5が中心の平均とのことで生産余力の乏しいDDR4 8Gbは同じ鈍化の外にあるとみられます。
DDR3や旧世代メモリにも値上がりが連鎖
DDR3 4GbとDDR4 4Gbはネットワーク機器やテレビ向け需要が重なるため、Nanya TechnologyとWinbond Electronicsが主力をDDR4 8Gbへ寄せるほど供給が細り、世代の古いDDR3にまで値上がりが波及しています。7月初旬時点のスポット平均価格はDDR3 4Gbが1個12.75米ドル、DDR5 16Gbが47.07米ドルですが、容量あたりの単価はDDR3 4Gbが1Gbあたり約3.19米ドルとなり、最新世代のDDR5 16Gbの約2.94米ドルを上回っています。DDR4は枯れた規格だから安いという前提は、もはや通用しません。
国内のDDR4小売価格は、直近90日の中央値がおおむね3万1000円〜3万4000円台で推移しており、台湾側の急騰はまだ反映されていないとみられます。ただし、この需給ギャップは今後約2年続く見通しで一時的な調整では終わらない見通しで、DDR4メモリの拡張や買い替えなど検討している場合は価格が本格的に動き出す前の今のうちに確保しておく方が現実的です。
