AppleのiPhone 18 ProとiPhone 18 Pro Maxが、現行モデルから最大300ドル値上げされる可能性が明らかになりました。
メモリ高騰で部品原価が25%増。値上げ幅は利益率維持に必要な水準
現行のiPhone 17 ProとiPhone 17 Pro Maxは、米国では1,099ドルと1,199ドルから販売されています。Appleは2026年6月25日にメモリ価格の高騰を受けてMacやiPad、Apple TVなど各製品を値上げしましたが、iPhoneはこの時点では対象外のまま残されていました。
こうした中、GF SecuritiesのアナリストJeff Pu氏は7月31日付のノートで、2026年9月に投入が見込まれるiPhone 18 ProとiPhone 18 Pro Maxが現行モデルより250〜300ドル高くなる可能性を示しました。理由に挙げられているのは2nmプロセスのチップとDRAM／NANDのコスト上昇です。
DRAMは4倍近くに。部品原価は582ドルから726ドルへ
このうちメモリのコスト上昇について試算では、iPhone 17 Proで約39ドルだった12GB分のDRAM調達コストがiPhone 18 Proでは145ドルへ、256GB分のフラッシュストレージも約13ドルから51ドルへ上昇するとのことです。DRAM/NAND価格は2025年の水準に戻らないとの長期予測も出るなか、この高騰を織り込んだ部品・製造コストの合計は約582ドルから約726ドルへ25%増える計算です。
AppleがiPhone 17 Proの約47%という粗利率を維持するには、iPhone 18 Proを1,371ドルで販売する必要があるとされています。これは現行の1,099ドルに対して250〜300ドルを上乗せした1,349〜1,399ドルとほぼ重なるため、このような大幅な値上げでも利幅を広げるものではなく、増えた原価がそのまま価格に乗せるものとみられます。加えて、iPhone 18 Proではカメラ部品に可変絞り機構採用でカメラユニットは約50%のコスト増になることも明らかになっており、メモリ以外でも原価の押し上げ要因が積み上がっています。
日本は7月に値上げ済み。上乗せは4〜5万円規模に
日本では7月に日本限定でiPhoneが値上げされており、iPhone 17 Pro 256GBは179,800円から194,800円になりました。米国価格が1,099ドルのまま据え置かれる一方、Appleが日本価格に適用するレートは消費税抜きで148.7円/ドルから161円/ドルへ引き上げられており、円安分を反映した改定です。
この161円/ドルが9月まで維持されると仮定すると、250〜300ドルの上乗せは消費税込みで約4.4万〜5.3万円に相当し、iPhone 18 Pro 256GBは約23.9万〜24.8万円になる計算で、iPhone 17 Pro発売当初の価格に対しては最大38%も高騰することになります。
Appleほどの調達規模でも原価の転嫁を避けられておらず、もしスマートフォンに最新鋭を求めないのであれば値上げは行われていますが、キャンペーンなどもある現行機種などに買い替えた方がお得とも言えます。一方で、iPhone 18 Proやさらに高い価格での販売が予想されているiPhone Foldなど最新機種の購入を検討している人は今までにない価格設定を覚悟しておく必要があります。
