NVIDIAは2027会計年度第1四半期（FY2027 Q1）決算において、GeForce GPUを含むGaming区分の売上を新設の「Edge Computing」セグメントに統合し、個別開示を終了したことを明らかにしました。
NVIDIAのGaming売上、Edge Computingに統合で個別開示は終了
従来のNVIDIA決算では、「データセンター」とGeForceなどの「Gaming」、ワークステーション向けRTX PROなどが属する「Professional Visualization」、車載向け製品の「Automotive」そして、Nintendo Switch 2向けチップなどが含まれる「OEM/Other」の5区分が個別に開示されており、GeForce向けGPUとコンソール向けSoCの売上規模は四半期ごとに確認できる構成となっていました。
しかしFY2027 Q1以降はGeForce含む売上は「Edge Computing（エッジコンピューティング）」という単一セグメントへ統合され、PCのほかゲーム機、ワークステーション、AI-RAN基地局、ロボティクス、自動車向けまでが同じ売上に括られるように変更されています。
Edge Computing売上は64億ドル。Blackwell堅調もコンシューマーPCは減速
NVIDIAによると、FY2027 Q1のEdge Computing売上は64億ドル（約1兆240億円）で、前年同期比29%増・前期比10%増となりました。同社はこの伸びをBlackwellベースのワークステーション需要が牽引したとしており、一方でコンシューマー向けPCについてはメモリやシステム価格の高騰により需要が鈍化したと明らかにしています。
なお、同四半期の総売上は過去最高となる816億ドル（約13兆560億円）を記録した一方、その内訳はデータセンター事業が752億ドル（約12兆390億円）と全体の約92%を占めており、Edge Computingの売上規模はその約12分の1にとどまります。
GeForceを含むGaming区分の売上はEdge Computing内のさらに一部に過ぎず、もはやNVIDIA全体の業績を左右する規模ではなくなっています。Gaming区分が個別に開示されなくなった背景には、こうした事業構成の偏りがあると考えられます。
