ソニーがPlayStation向けゲームの開発者にアンケートを送り、2028年1月に予定しているディスク版の生産終了について意見を求めているとの情報が出てきました。
ソニーが開発者向けアンケートで物理版の売り方について意見を聴取
ソニーは2026年7月1日、2028年1月以降に発売するPlayStation向け新作ゲームについて、ディスク版の生産を終了すると発表しました。すでに発売済みのタイトルのディスク版や、それより前に発売されるタイトルは対象外ですが、中古売買や作品保存を巡る批判は発表後も収まらず、8月末にはGamescom 2026の会場で複数のパブリッシャーから終了時期が1〜2年延びるとの見方が出ていたとスペイン版Eurogamerのポッドキャストが伝えたことで、2028年1月という期限は動く余地があると見られていました。
そんな中、リーカーのMoore's Law Is Dead氏が、ソニーが開発者に長大なアンケートを送ったことを関係者の話として明らかにしました。
同氏によると、アンケートはソニーがこれまで送った中でも最大級の規模で、設問の中には物理版ゲームの売り方に問題はないかといった趣旨を間接的に尋ねるものがあったとのことです。送付時期や、対象がファーストパーティかサードパーティかは明らかになっていないものの、同氏は開発者からの意見次第ではソニーがディスク廃止の時期を見直す可能性があるとみています。
ソニーが開発者に意見を求める背景には『Marvel's Wolverine』の物理版が想定より売れていることがあるとされ、ゲーム市場の調査会社Alinea Analyticsによると、この大型新作でも発売から3日間の売上金額のうち23%を店頭販売が占めていました。さらに8月には、ある大手パブリッシャーが物理版を約束できないならPlayStation版を見送るとソニーに伝えたとも報じられているため、ディスク廃止の見直しを促しているのはユーザーの批判よりもパブリッシャー側からの要望が強いとみられます。
工場のディスク生産は続くが、投資はレンズへ。見直しは期限の後ろ倒しか
ソニーDADCがオーストリアに持つThalgau工場では、新作PlayStation向けのディスクは生産量全体の約10%で、2027年末までに発売されるタイトルの追加生産や映像・音楽向けのディスクは2028年以降も作り続けるため、新作のディスク版を作る設備自体は残ります。ただ、同工場は減る分を補うために光学マイクロレンズの量産技術へすでに3,000万ユーロを投資しており、2027年に1,000万ユーロを追加して量産を始め、ディスク部門の従業員もレンズ生産へ移す計画です。
そのため、アンケートの結果を受けてソニーが方針を見直す場合、ディスクの生産が続いている工場を活用することで、2028年1月というディスク廃止の期限を後ろ倒しにすることはできます。しかし、ディスク生産向けの設備や人員をすでにレンズ生産へ転換する計画が進んでいる以上、大手パブリッシャー製ゲームの多くが従来どおりディスク版を発売する形に戻るのは難しく、仮に廃止期限が延期されても、物理版を縮小する流れ自体は続くと考えられます。。
