Windows 10のサポート終了により2億台以上のPCが処分される見込み

Windows 10のサポート終了により2億台以上のPCが処分される見込み

Microsoftでは2025年10月にWindows 10のサポートを完全終了する計画を発表しているのですが、調査会社のCanalysによると、Windows 10のサポート終了が原因となり全世界で約2.4億台以上のPCが廃棄場送りになる可能性があることが明らかになりました。

ここまで多くのPCが廃棄される理由としては、Windows 10の後継OSであるWindows 11ではTPMバージョン2.0やSecure Boot機能を備えたUEFIに対応したCPUが必要で、比較的新しいPCでなければ要件に対応できないためです。

特にWindows 11最大のネックは足切りされるCPUが定められいて、Intel製であれば2017年発売の第8世代CPUのCoffee Lake、AMD製については2018年発売のRyzen 2000シリーズ以降のCPUの搭載が必須で、2018~2019年ぐらいに企業などに導入されたPCの場合、この要件に対応していないケースが多く結果的に2.4億台以上ものPCが廃棄される可能性が出ているようです。

これらの懸念に対してMicrosoftでは2028年10月までWindows 10のセキュリティーパッチなどを展開するサービスを有償サービスとして発表していますが、多くの企業や個人は有償サポートを受けることなく古いPCを廃棄して新しいPCを購入すると考えられています。

このWindows 10のサポート終了により廃棄物は大量に発生してしまいますが、経済的にはプラスに作用するとみられています。2024年のPC需要はこのWindows 11への乗り換え需要がきっかけで前年比8%の成長が予測されるとのことです。

ただ、昨今このようにユーザーに買い替えを強制するとともに、廃棄物が大量に発生するサービス変更については政府の目に止まりやすく、アメリカや欧州では修理する権利が唄われ始めています。そのため、MicrosoftもWindows 11からWindows 12にアップデートする際にWindows 11並みの足切りを行ってしまえばまた注目を集めてしまい、いろいろ厄介ごとに巻き込まれる可能性がありますのでWindows 12ではハードウェアの買い替えを要求するような変更は加えてほしくないところです。