Nothingが日本を含む12以上の市場から撤退する可能性があると報じられました。ただし、同社は報道内容を否定する一方、人員削減と国別組織の地域ハブへの統合は認めており、経営効率の改善に向けた組織再編を進めていることは明らかになっています。
Nothingが12市場撤退報道も、同社は否定。しかし、人員削減と地域ハブ統合
インドの英語メディアDigitは複数の関係者の話として、Nothingが中東や日本、欧州の一部を含む12以上の市場から撤退する過程にあり、世界全体の人員を40%削減していると報じました。現在、同社のR&D部門は中国とロンドンに70対30の割合で配置されていますが、中国側では約50%、ロンドン側では30～40%の人員削減に直面しているとのことです。
ただし、Nothing共同創業者のAkis Evangelidis氏は同日、Xへの投稿で報道を「FAKE NEWS」と強く否定し、「閉鎖する市場はひとつもない」としています。一方で同じ投稿では、次の成長段階に向けてチームを再編していることや、AI専任の事業部を新設すること、国別組織を地域ハブへ統合して効率化することを認めています。
人員削減の規模についても、報道された数字は「大幅に誇張されている」としたものの、一部の職務が影響を受けたこと自体は認めており、Nothingが組織再編を進めていることは明らかです。
撤退前準備の可能性も。コスト増で高コスパスマホは苦境に
市場撤退に関する報道は、計画が正式決定されていない段階では企業側が否定する場合もあります。実際、OnePlusが欧米市場から撤退するとの話も2026年1月に初めて浮上し、同社は当時否定したものの、同年7月には米国と欧州市場からの撤退が明らかになりました。
そのため、Nothingが今回の報道を否定したからといって、将来的な撤退や事業縮小の可能性までなくなったとは言い切れません。今回明らかになった国別組織の地域ハブへの統合も、一部地域からの完全撤退には直結しないものの、日本のような市場では一部製品の投入が見送られる可能性があります。
特にNothingとサブブランドのCMFは、コストパフォーマンスの高いスマートフォンとして比較的知名度があります。しかし、中価格帯や低価格帯を主戦場としているため大幅な値上げは難しいほか、会社の規模が小さく、部品メーカーに対する価格交渉力も大手ほど強くないと考えられます。さらに日本では、日本語やFeliCaへの対応などに必要なローカライズの固定費も重くのしかかります。
そのため、エントリー向けスマホではメモリが部材コストの6割近くを占めると言われるなか、NothingやCMFが得意としてきた価格帯での製品投入が困難になりつつあるのは事実と言え、販売地域や製品展開の見直しが検討されても不思議ではない状況です。
なお、現時点でNothingは、日本を含む市場からの撤退や販売済み製品のサポート終了を発表していません。この報道だけを理由に購入を避ける必要はありませんが、長期的なアップデートや修理体制を重視する場合は、今後の公式発表を確認した方がよいでしょう。
