AMDの2026年第2四半期決算で、ゲーミング部門の売上高が前年同期比31%減まで落ち込み、グラフィックカードの値上がりが需要を押し下げたことが明らかになりました。
グラフィックカードの値上がりが需要を押し下げたとAMDが説明
AMDのゲーミング部門は、RadeonなどのゲーミングGPUと、PS5やXbox向けのセミカスタムAPUを合算した区分です。2025年後半はRadeon RX 9000シリーズの好調で2025年第3四半期は前年比2.6倍まで伸びており、直近の2026年第1四半期も7億2,000万ドルと前年同期比11%増を維持していました。
しかし、現地時間8月4日に発表された第2四半期のゲーミング売上高は7億7,900万ドルとなり、前年同期の11億2,200万ドルから大きく減少しました。AMDは主因をPS5などセミカスタム売上の減少としていますが、CEOのLisa Su氏はゲーミンググラフィックスも前年同期を下回ったとし、業界全体の部品コスト上昇がグラフィックカード価格へ転嫁され、需要全体を圧迫したと説明しています。なお、ゲーミング部門内のRadeon単体とセミカスタムの内訳は開示されていません。
クライアントとゲーミングを合わせた部門全体では、売上高が38億4,100万ドルと前年同期比6%増を確保した一方、営業利益は7億6,700万ドルから5億8,200万ドルへ24%減少しています。Ryzen需要でクライアント単体が23%伸びた分がゲーミングの落ち込みと原価の上昇に吸われており、部品コストの上昇を販売価格への転嫁で吸収しきれていないとみられます。
下半期も減収前提で計画。データセンター偏重が鮮明に
AMDのCFOであるJean Hu氏は、第1四半期の説明会の時点で下半期のゲーミング売上を上半期比で20%超減ると見込んでおり、第3四半期についてもクライアントの微増をゲーミングの2桁減が相殺すると説明しています。上半期の実績14億9,900万ドルから逆算すると、下半期のゲーミング売上は12億ドルを割る計算になります。
一方でAMDは2月の決算時点でもエンタープライズとハイエンドに焦点を絞る方針を掲げていますが、今回の決算でもデータセンターが67億1,800万ドルと前年同期比107%増を記録し、全社売上の58%を占めるまで拡大しています。
なお、AMDは8月から10%以上引き上げる方針をAIB各社へ通知し、加えてGIGABYTE製カードの国内卸価格は最大4割上昇しています。そのため、販売価格の値上げが本格化する第3四半期以降は需要がさらに細る可能性がありますが、AMD自身が下半期のゲーミングを減収前提で計画している以上、Radeonグラフィックカードが値下がりすると言う可能性は極めて低く、価格も高止まりしたまま放置されると考えられます。
