Nintendo Switch 2の転売対策は潤沢な供給で対抗。追加の転売対策も検討中

Nintendo Switch 2の発売日の供給量は潤沢に。追加で転売対策も検討中

任天堂は2024年末から2025年初めにかけて、Nintendo Switchの次世代モデルであるNintendo Switch 2（仮称）を発売することを明らかにしています。最近行われた株主総会にて、任天堂の古川俊太郎氏がNintendo Switch 2の転売問題について深刻に捉えており、同ゲーム機発売時には転売業者が介入できないほどの在庫量を確保することを目指していることが明らかになりました。

株主総会で、株主からNintendo Switch 2など次世代ゲーム機の転売防止策に関する質問がありました。これに対し、古川俊太郎氏は転売対策として需要を満たせるだけのユニット数を生産することが最も重要だと述べ、Nintendo Switch 2に関しては発売時に潤沢な供給量を目指すと明言しました。さらに、地域ごとの事情を踏まえ、法令の許す範囲で何らかの対策ができないか検討を進めているとも述べ、転売に対する具体的な対策を考えているようです。

Nintendo Switchの発売時は供給が追い付かず、抽選販売やゲリラ販売がしばらくの間続きました。転売ヤーがこれらの販売形態で多数の抽選応募をしたり、無職であることを良い事にゲリラ販売を狙って家電量販店に張り込むなどして供給不足に拍車をかけ、定価で買いたい一般ユーザーや、ハードウェアよりソフトウェアで収益を上げる任天堂にも悪影響を与えていました。

そのため、任天堂はSwitch 2に関して可能な限り在庫を積み上げてからの発売を目指し、転売ヤーの排除を目指しているようです。

実際、Nintendo Switch 2に関しては2024年度内に1000万台を超えるディスプレイユニットが生産される計画があることが今年の初めに明らかになっています。この1000万台の販売台数を達成するのに、Nintendo Switchでは約9か月ほどかかりましたので、仮に1000万台に迫るNintendo Switch 2の供給が行われた場合、予約してから2〜3週間程度でユーザーの手元に届く状態になると考えられ、転売ヤーを排除できる体制が整うと見込まれます。