AppleがiPhone 18向けに中国CXMTからDRAMを調達しようとしている動きは、価格高騰も供給量も解決しないものの、Appleがそれ以上に恐れる「DRAM不足リスク」の回避こそが真の狙いだと、TF International SecuritiesのアナリストMing-Chi Kuo氏が指摘しました。
価格高騰から供給不足へAppleの懸念が移行
メモリ価格の高騰が続くなか、AppleはSamsungやSK hynix、Micronから強気の価格を突きつけられ、本体コストの抑制と交渉力の強化を狙って中国CXMTへのDRAM調達を模索してきました。2026年2月の段階では、大手3社から有利な条件を引き出すための交渉カードという見方が中心でした。
Appleが避けたいのは値上げより数量の取りこぼし
しかし、Appleの焦点は価格低減より供給不足に移り始めているとのことです。これは、メモリの需給ギャップ2027年まで拡大し続けると言う予測に基づいており、これがAppleがCXMTからの調達を認めるようワシントンに働きかけている理由とのことです。
同氏の試算では、メモリ不足の影響で2026年下半期から2027年第一四半期に確保できるA20／A20 Pro関連の数量は、本来の想定より10〜20%下振れしており、世界有数の調達力を持つAppleですら、メモリ不足の前では確保量を削らざるを得ない状況です。なお、供給の主軸を握るサムスンとSK hynixはHBMなどAI向け顧客を優先する姿勢が続いているため、汎用DRAMに供給を割く動機は乏しいままです。
CXMT調達には米政府の反対も根強く
CXMTは最も厳しい全面禁輸のEntity Listには載っていないものの、米国防総省が中国軍関連企業に指定しており、米企業が取引するには政府の容認が前提となります。ただ、Financial Timesによると、下院・中国委員会のMoolenaar委員長が「中国の軍関連企業と組むのは重大な誤り」と反対するなど慎重論が根強く、Appleがこの調達ルートを確保できる保証はありません。また、仮に承認されたとしてもCXMTの供給量自体が限られていることや、米政府との関係も考慮してCXMT製メモリを採用する製品は地域限定となる可能性が高く、アメリカや日本では値上げに加え、供給不足のダブルパンチがApple製品に降りかかる可能性があります。
